日本テレビホールディングス株式会社（以下、日本テレビHD）と国立大学法人東京大学は、先端技術を活用した報道手法のアップデートを目的とする共同研究を開始した。本研究では、イマーシブジャーナリズムや衛星データ・GIS（地理情報システム）の活用を通じて、次世代の報道手法を含む新たなメディア体験の創出を目指す。
本研究は、東京大学大学院情報学環・渡邉英徳研究室と連携し、以下の3つのテーマを柱に据えて進められる。
①イマーシブジャーナリズムの研究と実践
戦争や災害の現場を追体験できるような感覚を生み出す先端技術を活用し、臨場感のある体験型ジャーナリズムの研究を推進する。これにより、誰にでも分かりやすく、深く伝わる報道の実現を目指す。
②調査報道のアップデート
衛星データやGISを活用し、報道手法の進化を図る。災害や戦争の前後比較、被害状況の視覚化などを通じて、空間的かつ直感的に情報を伝える手法を開発する。
③体験の場づくりとメディア連携
戦争や災害といった社会的に重要な課題について、親子層を含む幅広い層に向けた体験機会を提供する。これにより、視聴者からのフィードバックを得ながら、新たな報道手法の可能性を模索する。
東京大学・渡邉英徳研究室の取り組み
同研究室は、デジタルアーカイブ、情報デザイン、データビジュアライゼーションを専門とし、戦災や災害のデジタルアーカイブの構築、モノクロ写真・映像のカラー化、被災状況のリアルタイム可視化などを手掛けている。これらの技術を活用し、過去の記憶を未来に継承するとともに、災害発生時の迅速な対応に貢献することを目指す。
日テレ共創ラボの役割
日本テレビHDは、開局70年を迎えた2023年に「日テレ共創ラボ」を設立。社会課題に対応し、次世代の体験価値を創出することを目的としている。特に、「街ナカ」「家ナカ」のエンタメ体験、「未来社会」「未来世代」への貢献、さらには「宇宙」に関する5つの共創テーマを掲げ、パートナー企業との協業を進めている。
今回の東京大学との共同研究を通じて、日本テレビHDは報道手法の革新を図り、新たなメディア体験の創出に取り組む方針だ。
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