株式会社フィールドワークスと映像メディア総合研究所合同会社は、全国5000人規模のインターネット調査を実施し、「映像メディアユーザー実態調査2025」レポートを発行した。調査結果によると、映像メディアの利用率において「映画館」と「DVD・ブルーレイレンタル」が減少し、「SVOD（定額制動画配信サービス）」が増加する傾向が明らかとなった。
2024年は、新型コロナウイルス感染症の影響が収束し、大きな社会的変化がない年となった。そのため、「無料放送」「無料動画」「DVD・ブルーレイ購入」「有料テレビ放送」「TVOD（都度課金型動画配信）」「デジタルセル（動画販売）」の利用率は、前年から1ポイント未満の増減にとどまった。一方で、「映画館」の利用率は前年から2.6ポイント減少し、「DVD・ブルーレイレンタル」も1.3ポイント減少した。一方、「SVOD」の利用率は2ポイント増加しており、定額制動画配信サービスの利用拡大が進んでいることがわかる。
また、映像サービスの形態別に見ると、定額制の「SVOD」と「有料テレビ放送」のいずれかを利用する“サブスク”サービスの利用率は、前年から1.4ポイント増加し36.7％に達した。一方、都度課金型の“レンタル”サービス（「DVD・ブルーレイレンタル」と「TVOD」）は18.7％、動画購入型の“セル”サービス（「DVD・ブルーレイセル」と「デジタルセル」）は17.9％で、ともに前年並みにとどまった。有料映像サービスの総利用率（“サブスク”“レンタル”“セル”のいずれかを利用した割合）は、前年から微増の46.1％となった。
有料動画配信、利用トップはAmazon Prime
有料動画配信サービスの利用率を見ると、最も利用率が高いのは「Amazonプライム・ビデオ」で、前年から1.1ポイント増加して23.0％となった。続いて「Netflix」が1.2ポイント増加し9.7％と1割に迫る利用率となった。動画配信専門サービスとしては「Netflix」がトップの利用率を維持している。「U-NEXT」も前年から0.5ポイント増加し4.4％となり、上位3サービスの利用率は揃って上昇している。
調査概要
レポート名：「映像メディアユーザー実態調査2025」
調査期間：2024年11月1日～11月8日
調査対象：全国の13～69歳男女
調査方法：インターネットアンケート調査
サンプル数：5021人
調査企画：株式会社フィールドワークス／映像メディア総合研究所合同会社
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