ストリーミングサービスの価格が上昇する中、広告付きプランを選択する消費者が増えているとdeadlineが報じている。
Deloitteが発表した最新の「デジタルメディアトレンド報告書（第19版）」によると、SVOD（定額制動画配信サービス）利用者の54％が、少なくとも1つの有料サービスで広告付きプランを契約していることが明らかになった。これは昨年の46％から増加しており、広告付きストリーミングの浸透が進んでいることを示している。調査は2024年10月に米国の消費者3,595人を対象に実施された。
Amazon Prime VideoやNetflixが広告を活用し始めたことに加え、伝統的なメディア企業も広告付きプランの推進を強化している。各社は、消費者をより低価格の広告付きプランに誘導する戦略を掲げ、バンドル販売の際にも広告付きプランを優先する傾向がある。
Z世代・ミレニアル世代のメディア消費傾向
調査では、ソーシャルメディアが従来型のエンターテインメントよりも大きな影響力を持っていることも明らかになった。
Z世代は、平均的な消費者よりも54％長く（1日あたり約50分多く）ソーシャルメディアやユーザー生成コンテンツ（UGC）を視聴している。一方で、テレビや映画の視聴時間は26％短く（1日あたり44分少なく）、従来の映像コンテンツへの関心が低下していることがうかがえる。
こうした傾向の中で、無料・広告付きのストリーミングサービス「FAST（Free Ad-Supported Streaming TV）」が、Z世代とミレニアル世代に受け入れられている。調査によると、Z世代の56％、ミレニアル世代の43％が、従来のテレビ番組や映画よりもソーシャルメディアのコンテンツを「より関連性が高い」と評価しており、2世代の3分の2以上が定期的にFASTを利用しているという。
Deloitteの米国テレコム・メディア・エンターテインメント部門のリーダーであるダグ・ヴァン・ダイク副会長は、「エンターテインメント事業者は、若年層の嗜好を理解し、テクノロジーを活用してコンテンツや広告をパーソナライズし、新たな配信や収益化の手法を模索する必要がある。現状維持では生き残れないだろう」と指摘している。