2025年のアジア太平洋地域におけるエンターテインメント業界は、世界中にその影響力を拡大した。2026年は、その勢いがさらに加速すると予想される。マイクロドラマ、アニメ、そして韓国コンテンツ（Kコンテンツ）は、もはや一時的なブームではなく、業界の主役となった。
『イカゲーム』が再びネットフリックス（Netflix）で記録を塗り替え、『KPop Demon Hunters』が世界的な合唱を巻き起こした2025年を経て、2026年の業界を形作る「6つの重要トレンド」を解説する。
目次
【2026年展望】アジア太平洋エンタメ業界を牽引する6つの重要トレンド：日本映画の躍進からSNS規制まで
1. 日本映画とアニメの勢いは止まらない
日本は長年、カルチャーの流行発信地であったが、現在はかつてないほどの熱狂の渦中にある。2025年には、実写映画『国宝』が国内興行収入182億円（約1億1700万ドル）という記録的な数字を叩き出した。また、アニメ映画『劇場版「鬼滅の刃」無限城編』は、全世界で約7億8000万ドルの興収を上げ、日本映画史上最大のヒットを記録している。
ソニー傘下のクランチロール（Crunchyroll）幹部は、「アニメが将来的にマーベルやDCに代わる主要なIP（知的財産）供給源になる」と予測する。さらに、『ゴジラ-1.0』を手がけた東宝が英国拠点を開設するなど、日本企業の欧米進出も加速しており、2026年も日本発のコンテンツが世界市場を席巻し続けるだろう。
2. ウェブノベル発の世界的ヒットが常態化
次なるグローバルヒットは、韓国発のデジタルメディア「ウェブノベル（Webnovels）」から生まれる可能性が高い。スマートフォンで手軽に読めるこの形態は、すでに巨額の利益を生むプラットフォームへと成長している。
特に「Wattpad（ワットパッド）」は、映画やドラマ、ポッドキャストへの翻案の宝庫となっている。Prime Videoで人気を博した『Culpables』三部作も、もとはこのプラットフォームから生まれた。ウェブノベル作家のメルセデス・ロン氏がAmazonと大型契約を結んだように、デジタル小説発のクリエイターが世界で最も注目される存在になりつつある。
3. 『KPop Demon Hunters』旋風と次なる展開
2025年、子供たちの間で最大の文化的メガヒットとなったのは、Netflixのアニメ映画『KPop Demon Hunters』だった。劇中歌「Golden」はYouTubeで9億5000万回再生を超え、本編の視聴回数は5億回を突破。Netflix史上最も視聴されたオリジナルタイトルとなった。
続編は2029年の予定だが、ソニーとNetflixはこの空白期間を埋めるため、スピンオフやミュージカル化、さらには玩具や衣装などのマーチャンダイジングを急速に展開している。「K-POP」というテーマは依然として強力であり、パラマウントなどの大手スタジオもこの流れに乗った新作を準備中だ。
4. オーストラリアのストリーミング市場の激変
オーストラリアでは、グローバルな配信プラットフォームに対し、現地支出の10％（または収益の7.5％）をオーストラリア制作のコンテンツに充てることを義務付ける「コンテンツ・クォータ（割り当て制度）」が批准された。
これにより、NetflixやHBO Maxなどがどのような戦略をとるかが注目されている。『アートフル・ドジャー』のようなヒット作を生む同国は、海外ロケ地や才能あるクリエイターの供給源としてだけでなく、独自のローカルコンテンツ制作の激戦区となっている。
5. 若年層へのSNS利用禁止の影響
オーストラリア政府は、16歳未満のSNS利用を禁止する法律を施行した。これに対し、一部の若者や団体が表現の自由を侵害するとして訴訟を起こしている。
12月の施行以来、主要プラットフォームは概ね従っているが、RedditやGoogle（YouTube）は法的手段を検討している。もしこの措置が成功すれば、SNSの若年層への悪影響を懸念する他国政府が同様の規制を導入する可能性があり、コンテンツの流通構造そのものに影響を与えるかもしれない。
6. アニメーション界に現れた「新勢力」
アジアのアニメーションは、もはや日本と韓国だけの独壇場ではない。2025年4月、インドネシアのアニメ映画『Jumbo』が東南アジアのアニメ映画として史上最高の興行収入を記録した。
中国でも『ナタ転生2（Ne Zha 2）』が世界興収20億ドルを超える爆発的ヒットとなり、中国市場全体の興行収入を押し上げた。インドネシア政府は現在、クリエイティブ経済を強化するための金融メカニズムやインセンティブの整備を進めており、東南アジアがアニメーション制作の新たなパワープレイヤーとして台頭しつつある。